コラム

「武漢株がハイエナならインド変異株は最速チーター。日本は五輪がなくても生きていけるが、ウイルスが広がると高齢者の遺体が積み上がる」英専門家

2021年05月16日(日)19時01分
火葬場に運ばれるコロナ患者の遺体、ニューデリー

インドの惨状も他人事ではない(火葬場に運ばれるコロナ患者の遺体、ニューデリー) Danish Siddiqui-REUTERS

[ロンドン発]英変異株より感染力が最大50%も強いインド変異株(B.1.617.2)について、英レスター大学のジュリアン・タン名誉准教授(臨床ウイルス学)が筆者の取材に応じ、「中国・武漢株がハイエナなら英変異株やブラジル、南アフリカ変異株はライオン。インド変異株は陸上動物で最速のチーター(最高時速100キロメートル超)だ。日本は五輪を開かなくても大丈夫だが、ウイルスが広がると多くのお年寄りが亡くなる」と警鐘を鳴らす。

kimura20210516151601.jpg
英レスター大学のジュリアン・タン名誉准教授(本人提供)

英内閣の緊急事態対策委員会に科学的助言を行う緊急時科学的助言グループ(SAGE)によると「インド変異株の感染者は1週間以内に倍に増えており、英変異株より最大50%も感染力が強いとみるのが現実的だ」。日本でも4月20日、B.1.617系統が国内例として初めて検出された。日本の国立感染症研究所によると5月12日時点で計69例を確認した。インド変異株とはいったい何者なのか、タン氏との一問一答は次の通り。

──インド変異株の中にはB.1.617.1(バリアント1)、B.1.617.2(バリアント2)、B.1.617.3(バリアント3)があります。イギリスではバリアント2が急増しています。 バリアント2はどのような性質を持っていますか

「バリアント1とバリアント3、いわゆる"二重変異体"は、スパイクタンパク質(ウイルスの突起部)にL452RとE484Qの二つの変異を有しており、ワクチン耐性が高まる可能性があります。バリアント2にはL452R変異が含まれていますが、E484Q変異は含まれていないため、バリアント1やバリアント3ほどワクチン耐性がない可能性があります。しかし新しいT478K変異があり、バリアント1やバリアント3の伝染性を超えてバリアント2の伝染性を高めている可能性があります。これを確認する十分なデータはまだありません」


kimura20210516151602.jpg
出所)国立感染症研究所や欧州疾病予防管理センタ(ECDC)の資料をもとに筆者作成

──インド変異株がイギリスで流行し始めたため、ボリス・ジョンソン英首相は懸念を強めています。イギリスは5月17日に正常化に向けたロードマップのステップ3(屋内営業の再開)に進みます。6月21日のステップ4で全面的に正常化する見通しはありますか

「ジョンソン首相は5月17日に封鎖解除が進むことを発表しましたが、6月21日のステップ4についてははっきりとは口にしませんでした」

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=上昇、堅調な企業決算に期待

ワールド

北朝鮮、潜水艦からのミサイル発射実験に成功=KCN

ワールド

バイデン氏と民主議員、週内に妥協も インフラ・歳出

ワールド

アフガン中銀準備金、タリバンにアクセス認めず=米財

MAGAZINE

特集:世界に学ぶ至高の文章術

2021年10月26日号(10/19発売)

ビジネスの現場でも「よい文書」は不可欠── 世界の共通するライティングの基礎とは

人気ランキング

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 3

    岸田首相はDappi疑惑を放置して衆院選を戦うのか

  • 4

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 5

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 6

    韓国世論も日韓関係の悪化しか生まない「徴用工裁判…

  • 7

    中国の衛星が3月に軌道上で突然分解......その理由が…

  • 8

    「ワクチン反対」の投稿をきっぱりやめ、自身も接種…

  • 9

    このアイスが64円! 10期連続売上増シャトレーゼが「…

  • 10

    脱炭素シフトで世界の優等生ドイツが「国中大停電の危…

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を歴史で読み解く

  • 3

    防犯カメラが捉えた「あわや」の瞬間 深夜帰宅の女性を狙う、猛スピードの男

  • 4

    モデルナ製ワクチンで重い副反応を経験した大江千里…

  • 5

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 6

    中国進出の日本企業は、極めて苦しい立場に立たされ…

  • 7

    岸田首相はDappi疑惑を放置して衆院選を戦うのか

  • 8

    「ワクチン反対」の投稿をきっぱりやめ、自身も接種…

  • 9

    緑地、易居、花様年、当代置業......中国・恒大集団…

  • 10

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 7

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中