最新記事

シリーズ日本再発見

ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

2020年07月10日(金)16時30分
島田昌和(学校法人文京学園理事長・文京学院大学教授)

子供たちの時間は止まらない。身につけるべきタイミングは去って行ってしまう。国際人のベースを作ることができない世代ができてしまう。

国境を越えた地球レベルの自然環境の悪化や新型コロナウイルスのような未知のリスクが増える中、生存を掛けて国家間の軋轢が増すだろう近未来に必要なのは、拠って立つところが違う相手のことをおもんばかれる多様性を身につけた人材がどれだけいるかである。どうしたら多様性を身につける教育に断絶をつけずに、次世代を育てることができるだろうか。

対面で刺激を与え合うことが成長には必要

世界の大学はすでにオンラインプログラムを多彩に用意しているのだから、この際もっとそれにトライすればいい、という日本の学校の枠にとらわれる必要のないアプローチがまずあるだろう。当然、推奨される一つの選択かもしれない。

であるが、世界中の学生を多数集めてきた米英の大学は、キャンパスで暮らし、教室で議論することに実は高い価値を置いている。オンライン学生の学費水準を低く設定していて、この情勢下でそれのみでは大学の財政を維持できないという、いわば自己矛盾が日本でもわかるようになった。

ハーバード大学の授業は無料でネットで聞くことができたわけだが、講義そのものに学費の価値を置いているのではなく、議論しリアクションし、厳しい評価を受けてそれが認められて学位を得ることに対して、高い学費に見合う価値を提供している構造であったことを誰しも知るところとなった。

いま、キャンパスを持たないミネルバ大学という仕組みが世界の注目を浴びているが、授業はオンラインでも世界中を回りながらで寮で共同生活をすることを組み合わせている。やはり、対面での刺激を与え合うことが成長に必須と考えているのだろう。

このように見ず知らずの人間同士の共同生活を必ず組み込んできた米英の大学教育システムは、クラスターになりかねない共同生活を今後コロナ共存社会の中でどうするのか、悩ましいことだろう。ということで選択肢としてはあるが、英米の大学の動向がベストと言い切れない状況の中、日本の教育機関はどうするだろうか。

インターを敷地内に誘致するという試み

東京大学はこの4月をアカデミックカレンダー通りにリモート授業で開始し、他の大学との差異を見せつけた。全面リモート移行を短期間で成し遂げたリーダーシップと合意形成は脱帽せざるを得ない。さらに、ステイホームを余儀なくされる世界中の英知をどしどしリモート授業に登場させたとも聞く。

先んじて行動したことの果実は計り知れないほどあったようである。このような先行事例をどこの大学も追いかけることだろう。

とはいえ、これは英米大学の共同の寮生活による教育効果の代替手段とはなっていない。私が理事長を務めている文京学園が設置する文京学院大学(東京)と文京学院大学女子中学校・高等学校(東京)でどのように対処しようとしているかを挟みながら、学生・生徒同士の交流によるグローバル教育の可能性を考えてみたい。

MAGAZINE

特集:ドキュメント 中国撤退

2021年10月19日号(10/12発売)

規制と圧力、そして始まる新・文化大革命 見切りをつけた外国企業にいよいよ撤退の兆し?

人気ランキング

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    岸田首相はDappi疑惑を放置して衆院選を戦うのか

  • 3

    防犯カメラが捉えた「あわや」の瞬間 深夜帰宅の女性を狙う、猛スピードの男

  • 4

    中国不動産バブルの危険度を、さらに増幅させる3つの…

  • 5

    現地取材:中国から外国企業が「大脱出」する予兆が…

  • 6

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    「明治維新は薩長によるテロ」 『青天を衝け』で維新…

  • 9

    中国の衛星が3月に軌道上で突然分解......その理由が…

  • 10

    中央アジアとアフガニスタンが「中国の墓場」になる日

  • 1

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽光の反射が低下

  • 2

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を歴史で読み解く

  • 3

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 4

    モデルナ製ワクチンで重い副反応を経験した大江千里…

  • 5

    防犯カメラが捉えた「あわや」の瞬間 深夜帰宅の女…

  • 6

    「ナチュラルすぎる自撮り」で人気者のゴリラ、親友…

  • 7

    中国進出の日本企業は、極めて苦しい立場に立たされ…

  • 8

    「ワクチン反対」の投稿をきっぱりやめ、自身も接種…

  • 9

    岸田首相はDappi疑惑を放置して衆院選を戦うのか

  • 10

    緑地、易居、花様年、当代置業......中国・恒大集団…

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 7

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 8

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 9

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

  • 10

    「ナチュラルすぎる自撮り」で人気者のゴリラ、親友…

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中